新潟の家は、東京の5倍の雪を前提に建てています――ただし「100cmまで」という約束つきで

新潟で家を建てるとき、雪の話はたいてい「新潟だから、それなりに丈夫に造るんでしょう」で終わります。

では実際に、どれくらい丈夫なのか。説明を聞いたことのある方は、あまり多くないと思います。

結論から言うと、新潟市の家は、雪の降らない地域の家のおよそ5倍の重さが屋根に載る前提で設計されています。

そしてもう一つ、あまり語られない前提があります。その設計は「積雪100cmまで」で線が引かれていて、それを超えたら雪下ろしが必要になるということです。

この2つは、セットで知っておいていただきたい話です。

◆東京の5倍。これが新潟市の設計条件です

屋根に載る雪の重さは、計算の仕方が法律で決まっています。垂直積雪量（何cm積もる前提にするか）に、積雪の単位重量（雪1cmあたりの重さ）を掛ける。

この2つが、新潟と東京ではどちらも違います。

	垂直積雪量	単位重量	1㎡あたり
東京23区	30cm	20N	600N（約61kg）
新潟市（最小の区域でも）	100cm	30N	3,000N（約306kg）

積もる量が3倍以上違ううえに、雪1cmあたりの重さも20Nと30Nで違います。 新潟の雪は水分を多く含んで重いためで、法律がその差を織り込んでいます。

屋根の水平投影面積60㎡の家にあてはめると、こうなります。

	屋根に載る雪の重さ
東京23区	約3.7トン
新潟市	約18.4トン

その差、およそ15トン。 軽自動車なら15台前後を、柱と梁と基礎で受け止めている計算になります。

※これは単位重量に面積を掛けた単純計算です。実際の構造計算では屋根勾配による低減なども考慮されるため、この数値そのものが設計値になるわけではありません。差の大きさを実感していただくための計算だとお考えください。

◆しかも新潟では、雪が載った状態が「普段の姿」です

もう一段、違いがあります。雪をどう扱うかです。

建物の計算では、力を「長期（かかり続ける力）」と「短期（たまにかかる力）」に分けます。地震や台風は短期です。

雪の降らない地域では、雪も短期に入ります。たまに積もるもの、という扱いです。

ところが新潟市は全域が多雪区域に指定されているため（新潟市建築基準法施行細則第10条）、雪が長期の側に入ります。

- 常時　→　雪の重さの0.7倍がかかり続ける前提で計算する

- 地震のとき　→　0.35倍の雪が載った状態で揺れる前提で計算する

1㎡あたり約306kgの0.7倍で、約214kg。 これが、新潟の家が普段から背負っていることになっている重さです。

雪のない地域の家とは、柱・梁・基礎の考え方そのものが違うということです。

ちなみに、同じ雪国でも地面の凍結については、新潟市に定めがありません。 雪の重さは厳しく見るのに、凍結深度は定めなし。この組み合わせについては、「雪国だから基礎を深く」は、新潟市には当てはまりませんで詳しく書いています。

◆その代わり、「100cmを超えたら雪下ろし」という約束があります

ここからが、あまり書かれない話です。

新潟市の垂直積雪量は、地区によって100cmから130cmまで定められています。ただし、法律にはこういう規定があります。

雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が1メートルを超える場合においても、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を1メートルまで減らして計算することができる。（建築基準法施行令第86条第6項）

つまり、130cmの地区でも、雪下ろしをする前提であれば100cmで計算してよいということです。

モリタ装芸も、新潟市内では全棟、この規定を使って設計しています。

ただし、誰でも好きに下げられるわけではありません。新潟県の運用基準では、この低減が使えるのは「十分な維持管理が行われ、また、危険を覚知した時には速やかに雪下ろしが可能な形状の建築物等」に限る、とされています。屋根の形まで含めて条件になっているということです。

100cmまでは設計で受け止める。それを超えたら、人の手で下ろす。 この線引きが、新潟の住宅の設計です。

◆土地によって、100cmか130cmかが決まっています

低減の前提になる数値そのものも、知っておく価値があります。新潟市建築基準法施行細則の別表第2に、区域ごとの数値が並んでいます。

区域	垂直積雪量
北区のうち松浜・太夫浜・新崎・島見町などの区域	100cm
北区のうち上記以外	120cm
東区の全域	100cm
中央区の全域	100cm
江南区のうち曽野木・両川・長潟・大渕などの区域	100cm
江南区のうち上記以外	120cm
秋葉区のうち小須戸・矢代田・新保・鎌倉などの区域	120cm
秋葉区のうち上記以外（新津地区など）	130cm（市内で最大）
南区のうち月潟・大別當・釣寄などの区域	100cm
南区のうち味方・七穂・西白根・山王などの区域	110cm
南区のうち上記以外（白根など）	120cm
西区の全域	100cm
西蒲区のうち下記以外	100cm
西蒲区のうち岩室温泉・中之口・和納・間瀬などの区域	110cm

低減を使えば、どの地区でも100cmまで下げられます。ただし、低減を使わない設計を選んだ場合は、この差がそのまま構造に出ます。 130cmの地区なら、屋根60㎡で約23.9トン。100cmの地区との差は、約5.5トンです。

なお、敷地が2つの区域にまたがるときは、面積が大きいほうの区域の数値を使うと定められています（別表第2 備考）。新潟市は町名別の一覧も公開していますので、町名まで下りて確認できます。

◆もちろん、積雪量で土地を決める必要はありません

ここまで読むと、積雪量の少ない区の土地を選んだほうがいい、と聞こえたかもしれません。

そうではありません。

土地の良し悪しは、暮らしやすさ、通勤、学区、周辺環境、そして価格で決まります。垂直積雪量は、そのどれよりも優先される条件ではありません。

しかも、雪下ろしを前提にした設計であれば、130cmの地区でも100cmの地区でも、屋根に見込む雪の重さは同じになります。土地によって家の造りが極端に変わるわけではありません。

問題が起きるのは、知らないまま進んだときです。その土地が何cmの地区なのか、雪下ろしはどこから必要になるのか。先に分かっていれば、どちらも計画に織り込めます。

◆まとめ：新潟の家は、雪を「日常」として設計されています

- 新潟市は全域が多雪区域。積雪の単位重量は1cmごとに1㎡につき30N以上

- 設計上の雪の重さは1㎡あたり約306kg（100cm換算）。東京23区の約61kgの、およそ5倍

- 多雪区域では雪は長期の荷重。常時0.7倍、地震時0.35倍が載った前提で計算する

- 垂直積雪量は地区ごとに100〜130cm。雪下ろしを前提に1mまで下げて計算できる（施行令86条6項）

- 低減が使えるのは、維持管理ができ、速やかに雪下ろしができる形状の建物に限られる

その前提を知ったうえで土地を選べば、あとから計画を作り直す必要はありません。

数値の根拠：多雪区域の指定・積雪の単位重量・区域ごとの垂直積雪量は、新潟市建築基準法施行細則第10条および別表第2（第10条関係）より。雪下ろしによる低減は建築基準法施行令第86条第6項、荷重の組合せは同令第82条より。低減の適用条件は新潟県垂直積雪量（積雪荷重）運用基準より。東京23区の垂直積雪量は東京都建築基準法施行細則第32条、多雪区域以外の単位重量は施行令第86条第2項によります。屋根荷重は単位重量に水平投影面積を乗じた試算値です。

気になっている土地があれば、その住所をお持ちください。その土地の垂直積雪量と、そこにどんな屋根が架けられるかを、同じ打合せの中でお話しできます。